オフィスの使い勝手や快適性は、図面や写真だけでは十分に把握できないことがあります。室内の広さや共用部分の管理状況、騒音など、実際に現地を訪れて初めて気付けることもあるでしょう。
そのため、気になる物件が見つかったら契約前に内見し、働きやすい環境かどうかを確かめることが大切です。本記事では、オフィスの内見時に確認しておきたいチェックポイントや、確認漏れを防ぐためのこつを紹介します。
【この記事で分かること】
● オフィスの内見では外観や共用設備、セキュリティ、耐震性能など、専有部分以外の状態も確認することが大切
● 専有部分では天井高や床の仕様、採光、騒音などをチェックし、希望するオフィス環境を実現できるか見極める
● 確認漏れを防ぐには、実際の働き方を想像しながら内見し、必要な寸法を測ったり、時間帯を変えて周辺環境を見たりすることが大切
建物や共用部分は、日々の働きやすさだけではなく、来訪者へ与える印象や災害時の安全性にも関わります。ここでは、オフィスの内見時にチェックしておきたい主なポイントを見ていきましょう。
建物の外観やエントランスは、従業員だけではなく取引先や求職者なども目にする部分です。汚れや破損が目立つ建物では、企業そのものの印象にも影響する可能性があります。
外壁や看板の状態に加え、エントランスの明るさや広さ、案内表示の分かりやすさなどもチェックしておくとよいでしょう。来訪者が入口を見つけやすいか、受け付けやエレベーターまで迷わず移動できるかという視点も大切です。
エントランスや廊下、階段などの共用部分を見ると、建物がきちんと管理されているかを確認できます。ごみやほこりがたまっていないか、壁や床の破損が放置されていないかをチェックしましょう。
また掲示物が整理されているか、切れた照明がそのままになっていないかも確認したいポイントです。清掃や設備管理が行き届いている建物であれば、入居後も快適に利用できるでしょう。
同じ建物にどのような企業や店舗が入居しているかも把握しておきましょう。入居している業種によっては来訪者が多く、時間帯によってエレベーターや共用部分が混雑することがあります。
また飲食店などが入っている場合は、臭いや騒音がオフィス環境に影響しないかもチェックしておくと安心です。
オフィスを内見する際は、従業員や来訪者がどのように建物へ出入りするのかを確認しておきましょう。オートロックやICカード、防犯カメラなどセキュリティの仕組みは建物によって異なります。自社が求めるセキュリティ水準を満たしているかどうかを把握することが大切です。
また早朝や夜間、休日の入退館方法も確認が必要です。時間外は利用できる出入口が限られる場合があります。自社の勤務時間や休日出勤の有無を踏まえ、必要な時間帯に問題なく出入りできるかを聞いておきましょう。
中高層のオフィスビルでは、エレベーターの台数や混雑状況をチェックしておきましょう。台数が少ないと、出勤時間帯や昼休みなどに待ち時間が長くなり、不便に感じる可能性があります。
また大きな荷物を搬出入する機会がある場合は、荷物用エレベーターの有無や利用条件も確認しておくとよいでしょう。
トイレが専有部分から利用しやすい場所にあるか、入居者数に対して十分な数があるかどうかも確認しておきましょう。併せて、清潔に保たれているか、換気や臭い対策が十分かなどもチェックしたいポイントです。
またパウダースペースやロッカーなどが備わっていると、より快適に利用できます。こうした設備は必須ではありませんが、従業員の満足度向上につながる可能性があります。
オフィスから出るごみをどこに出すのか、いつ出せるのかも把握しておきましょう。
建物によっては専用のごみ置き場があり、曜日や時間を問わず利用できる場合があります。一方、ごみの種類ごとに回収日や搬出できる時間が決められているケースもあります。分別方法の他、粗大ごみや機密書類の処分方法も問い合わせておくとよいでしょう。
自転車や自動車で通勤する従業員がいる場合は、駐輪場や駐車場を利用できるかどうかを確認しておきましょう。設置されていても、空き状況や利用台数に制限がある場合があります。併せて、月額料金や契約方法、利用可能時間なども把握しておくことが大切です。
また車による荷物の搬出入がある場合は、一時的に利用できる駐車スペースや荷物を積み下ろしできる場所があるかもチェックしたいポイントです。
従業員が安心して働けるオフィスを選ぶには、建物の耐震性能や防災設備も重要です。築年数だけで判断せず、新耐震基準への適合状況や耐震補強の実施状況なども把握しておきましょう。
また非常口や避難経路、消火器、火災報知設備などが適切に整備されているかも重要なチェックポイントです。災害時の避難経路や建物の防災体制を事前に把握しておけば、安心して入居を決められるでしょう。
デスクやキャビネットなどを搬入できるよう、建物の入口から専有部分までの経路を確認しておきましょう。入口や共用廊下、エレベーターなどが狭い場合、予定している家具や什器を運び込めない可能性があります。
特に大型の什器を使用する場合は、エレベーターの扉や内部の寸法、廊下の幅、曲がり角の広さなどを把握しておくことが大切です。併せて、搬入できる時間帯や養生のルール、事前申請が必要かどうかも管理会社に問い合わせておくとよいでしょう。
専有部分は従業員が毎日働く場所であり、働きやすさや業務効率に大きく関わります。また天井の高さや設備によって実現できるレイアウトも変わるため、入居後の使い方を具体的にイメージしながら内見することが大切です。
ここでは、専有部分でチェックしておきたい主なポイントを紹介します。
天井の高さは、室内の開放感に関わります。同じ床面積でも、天井が高いと広く感じやすく、低い場合は圧迫感が生じてしまうかもしれません。
また照明や空調設備、梁などが天井から張り出している場合は、その分だけ使える高さが限られます。背の高い収納棚や間仕切りを設置する予定がある場合は、こうした設備と干渉せずに設置できるかも確認しておきましょう。
床の仕様は、見た目だけではなく、配線のしやすさやレイアウトの自由度にも関わります。
特にチェックしておきたいのが、電源やLANケーブルなどを床下に通せるOAフロアの有無です。OAフロアが施工されていれば、配線を床下に収められるため、デスクの配置に合わせて柔軟に配線できます。
物件によっては、一部のスペースだけがOAフロアになっている場合もあるため、施工範囲も把握しておくとよいでしょう。OAフロアがない場合は、必要に応じて後から施工できるかどうかも問い合わせておくと安心です。
会議室や応接室、集中スペースなどを設ける場合は、間仕切りをどこに設置できるかを確認する必要があります。柱や梁、空調設備、照明、スプリンクラーなどの位置によっては、希望する場所に壁を設けられないこともあるでしょう。
また物件によっては工事内容に制限が設けられている場合があります。希望するレイアウトを実現できるか、必要に応じて貸主や管理会社へ問い合わせておくと安心です。
自然光を十分に取り込めるオフィスは、室内が明るくなり、開放感を得られるでしょう。内見時には窓の大きさや位置、方角などを確認し、どの程度の採光を確保できるかを把握しておくことが大切です。
一方で、日当たりが良いと時間帯によっては直射日光が入り、暑さやまぶしさが気になることもあります。ブラインドの有無や後付けの可否も併せてチェックしておくとよいでしょう。
内見時には、室内の騒音や振動、臭いも確認しておきましょう。
幹線道路や線路、工事現場などが近い場合は、外部からの音や振動が業務の妨げになるかもしれません。また飲食店やごみ置き場、排気設備などが近いと、時間帯によって臭いが気になることもあるでしょう。可能であれば実際の就業時間に近い時間帯にも内見し、業務に支障がないか確かめることが大切です。
オフィスの内見では、限られた時間の中で多くの項目をチェックする必要があるため、懸念点を見落とさないよう注意が必要です。ここでは、確認漏れを防ぐために意識したい3つのコツを紹介します。
設備や室内の状態を個別に見るだけではなく、実際に従業員が働く場面を想像しながら内見すると懸念点に気付きやすくなります。
出社してから各自の座席へ向かう動線や、会議室・複合機・休憩スペースなどへの移動を具体的にイメージしてみましょう。また来客時の受け付けから応接スペースまでの動線も考えておくことが大切です。
図面だけでは分かりにくい部分は、内見時に実際の寸法を測っておきましょう。柱や梁の出っ張り、扉の開閉スペースなどによって、図面上の寸法よりも使える範囲が狭くなることがあります。
特にデスクや収納棚、会議用テーブルなどを設置する予定の場所は、家具の寸法をあらかじめ把握しておくとスムーズです。出入口や廊下、エレベーターの幅も測っておけば、既存の家具や什器を問題なく搬入できるかを判断できます。
オフィス周辺の状況は曜日や時間帯によって変わり、1回の内見だけでは把握し切れない場合があります。通勤時間帯には駅や道路が混雑したり、昼休みには周辺の飲食店が混み合ったりすることもあるでしょう。
可能であれば、平日の朝や昼、夕方など、従業員が実際に利用する時間帯の様子も確かめておくと安心です。人通りや交通量、騒音、周辺店舗の営業状況などを把握しておけば、入居後に想定外の不便が生じるリスクを減らせます。
オフィスの内見では、専有部分の広さや設備だけではなく、建物の管理状況やセキュリティ、防災設備なども含めて幅広く確認することが大切です。また実際に従業員が働く場面を想像しながら内見することで、図面や写真だけでは分からない使いづらさや懸念点にも気付きやすくなります。
気になる物件が複数ある場合は、それぞれの条件を比較しながら、自社の働き方や必要な設備、予算に合うオフィスを絞り込んでいきましょう。
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不動産業界歴20年以上。累計500社以上のオフィス移転・賃貸契約を支援。「経営者目線で失敗しないオフィス選び」をテーマに、本記事の専門性と正確性を監修しています。
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